無収入生存月数の基準となる基礎生活費を36万円に上方修正した

2024年の年間予算を以下に設定したため、それを踏まえて無収入生存月数の計算のための基礎生活費を30万円から 36万円/月(432万円/年) に上方修正した。

2024年の年間予算

費目 生活コスト
固定費 30万円/月
変動費 6万円/月
合計 36万円/月

1か月の生存コストを 36万円/月 とした場合の生存期間別に必要となる金額は以下となる。

生存年数 生活コスト
5年 2,160万円
10年 4,320万円
15年 6,480万円
20年 8,640万円

これを踏まえ、まずは 10年分の生活費を確保 する事が当面の目標となりそうだ。

贅沢費は含んでいない

現在、固定費と変動費以外にも、以下のような費用が発生しているが、これらは「生存に必要なコスト」ではないため、一旦計算から除外した。しかしながら、心地よい生活を送るためには必要な出費であるため、過度に軽視しないよう注意が必要である。

  • 特別費(帰省、家族のイベント、誕生日のお祝い)
  • 自分の小遣い

何年ぶんくらいのお金があれば安心が得られるのか?

感覚的にだが、 10年分くらいのお金があれば一定の安心が得られる 気がする。ので、仮説検証してみたい。また、リスク資産で持つお金と債権や現金など安全資産で持つお金を同じ扱いにしてしまっていいのか?みたいなことも思う。

無収入生存月数重視で行くのか?あるいは、裕福度ベースでいくのか?

ロバート・キヨサキの本では、「裕富度」という指標が提唱されている。この指標は、毎月の不労所得を毎月の生活コストで割ることで算出される。一方、無収入生存月数は、ストック資産と生活費を比較する性質の指標である。裕富度は、フロー収入と生活費を比較するという点で異なっている。

FIREブームのきっかけとなった『お金か人生か』に登場するwall chartも、裕富度と似た考え方に基づいている。

経済的自立を考える際、どちらの指標がより適しているかについて検討したが、現時点では両者を併用するのが良いのではないかと考えている。無収入生存月数は、現在のストック資産でどれだけの期間生活できるかを示すのに対し、裕富度は、継続的なフロー収入と生活費のバランスを表している。

それぞれの指標が持つ特徴を理解し、状況に応じて活用することで、より総合的な経済的自立の評価が可能になる可能性があるので、継続的に考えていきたいを